トップゲーム会社らがチャリティーゲームを製作

大手ゲーム開発スタジオらが、紛争に巻き込まれた戦争被害児童を支援する慈善団体”War Child”のため団結している。

世界中のゲーム開発者らを対象に開催された「The HELP Game Jam」は、様々なゲーム開発者が集いそこでゲームを製作し、そこから生まれた収益を戦争被害児童たちへの支援金とするチャリティー活動の一つである。

この活動に参加したゲーム開発スタジオは『Halo』シリーズの343 Industries、『I Am Bread』のBossa Studios、『Total War』シリーズのCreative Assemblyなど業界トップクラスのゲーム開発スタジオらが名を連ねており、参加団体はさらに順次発表され増えていく予定だ。

他にもこの活動に賛同したゲームエンジンメーカーらは「Unreal Engine」や「Unity」をライセンス料免除で提供しており多くの注目が集まっている。

「War Childの活動は素晴しい、これは単純な前提を考えれば分かることだ。子供たちが始めたわけでは無い戦争に、子供たちが巻き込まれてしまうことは許してはならない」とSports Interactiveのディレクターを務めるMiles Jacobson氏はコメントしている。

販売収益は戦争被害児童のために利用

War Childの活動は、現在アフガニスタンやシリアに暮らす難民の子供たちに対し安全な場所を提供し、元少年兵たちにケアを施し、安全な国外で自らの力で生きていけるよう働く場所を提供することを掲げている。

今回のチャリティーによって製作される『HELP: Real War is Not a Game』は2016年3月にSteamその他のデジタルプラットフォームにて販売が開始される予定で、その収益は戦争被害児童達のために利用されるとのこと。

また慈善団体War Childは、戦争に巻き込まれた一般市民を描いた『This War Of Mine』ともパートナーシップを結んでいる。

「英雄でもなく兵士でもなく、ただの市民がそこにいる」、戦時下を生きる市民目線のサバイバルゲーム

via: EuroGamer, IGN, WarChild