日本におけるゲームディスク及びハードウェアの売り上げが過去24年間で最低額を記録
物理媒体のゲーム売上高が過去24年内で最低に
日本におけるビデオゲーム業界は成熟しきり、これ以上の成長は見込めないのだろうか、2014年の国内統計情報が発表され話題になっている。
ファミ通が公開した2014年度の日本国内における各ゲームハードの売上統計情報によれば、ゲーム・ディスクとハードウェアの売上額が過去24年間で最低額を記録している。
公開された統計情報では、デジタル販売の売上比率などが含まれていないために、一概に日本におけるゲーム業界の規模がどう変化したかについて結論することは出来ない。事実として、NPDが公開した市場動向報告ではデジタル販売がパッケージ販売の規模を上回りつつあることが報告されている。市場分析を専門に行うEEDARは、2018年にはゲーム販売のおよそ半分がデジタル販売になると予想している。
デジタル販売についての情報が無い今回の統計情報では最終的な結論は出ないが、仮にパッケージ販売の50%に当たる規模でデジタル販売が行われたとすると、2014年は歴代3位の大きな売上高を記録することになり、反対にデジタル販売がパッケージ販売の10%以下の規模であったとすると記録以来最悪の年となる。
日本におけるデジタル販売の規模がどうであったにせよ、ハードウェアに関する売り上げから明らかなのは、日本は他国に比べPlayStation 4やXbox Oneといった次世代コンソールにあまり関心が無いという点だ。
2014年の日本のハードウェア売り上げは約1,421億円、この金額は2004年以降最低だという。
日本における2014年の各ハードウェア販売台数は以下の通り。
- PlayStation 4 – 925,570台
- PlayStation3 – 450,034台
- Xbox One – 45,958台
- WiiU – 604,856台
- PlayStation Vita – 1,147,936台
- Nintendo 3DS – 3,153,045台