アメリカの入国制限問題について、Valveが”Dota 2 International”への影響を懸念

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アメリカの入国制限がValveに与える影響

Gabe Newellはトランプ大統領の入国制限が及ぼす影響について語った。

アメリカで実施された特定7カ国(イラン、イラク、リビア、ソマリア、スーダン、シリア、イエメン)の国民に関する入国制限は、連日ニュースなどで広く取り上げられる話題だ。

これらの余波は当然ゲーム産業にも降りかかってくるが、ValveのGabe NewellとErik Johnsonは会見で入国制限がValveに与える影響について触れている。

The Internationalへの影響

入国制限の問題が長期化した場合、PC GamerによるとValveの事業という観点から見た場合には雇用とeSportsの面で影響があると考えられるという。

eSportsでの目立った影響で言えば、毎年多額の賞金が与えられることで注目度の高い”Dota 2 International”に対する影響だ。Johnsonはビザの発行に圧力がかかることで国際大会に影響が及ぶ可能性を示唆した。

NewellはeSportsが発展途上の産業であること、多くのプレイヤーが未成年者であることから、一部のプレイヤーについてeSportsが職業と認められない可能性を示した。

実際に2014年にはアジア出身の2チームがThe Internationalへ出場するためのビザを申請したところ、ビザの発行が拒否され、うち1チームは最終的に出場がかなわなかったとのこと。

雇用とeSportsへの懸念

今回の入国制限の騒動によって、今後ビザ発行のハードルを引き下げる可能性があるとValveは懸念しており、場合によっては開催地の変更も含めて考慮しているという。

我々はどんな障害があっても大会を開催するつもりだ。理想としては我々の本拠地近くであるシアトルでの開催が望ましいが、それがあまりにも難しい状況になるならば別の方法を選択するだろう。

雇用に関する問題についてNewellは、Valveの従業員の何名かが帰国することが出来ない状態にあると明かしている。「我々には帰国できないValve従業員がいる、何年もここで暮らし税金を払ってきた人々にも関わらず」

Newellは、海外で行われるイベントのために出国した従業員が戻ってくることが出来なくなるために、結果として出国を引き留めねばならなくなることを懸念し問題点としている。