No Man’s Skyが誇大広告の疑いで調査開始

世紀の傑作かのように持て囃された『No Man’s Sky』を襲う悲劇は終わらない。

イギリスの広告規制団体Advertising Standards Authority(ASA)が、本作が誇大広告により消費者に間違った印象を与えるマーケティングを行っていたかの調査を開始したことがIGNにより伝えられている。

製品版が実現していない紹介を実施との苦情

IGNによればASAは、No Man’s Skyが製品版には登場しないクリーチャーや、実際にはできない宇宙船の動作や戦闘シーンなどを販売ページに掲載していたとの苦情が寄せられたと明かしている。

仮に今後ASAの調査により本作が誇大広告を行っていたと認定された場合、No Man’s SkyがSteamはYouTube、テレビコマーシャルやPlayStation Storeといった、様々なプラットフォーム向けの全ての広告を撤回させられることとなる。

プレイヤー数は発売直後の1%に

今やNo Man’s Skyに味方は数えるほどしかいないだろう。Sony Interactive Entertainmentのボスを務める吉田修平氏でさえも本作について「あまり良いPR戦略ではなかった」と、本作の広報活動について非を認めている。

No Man’s Skyは発売前こそ世界中のメディアが注目し絶賛していたが、発売直後から「宣伝と違う」との声が多数上がり大規模な返金運動へと発展し、その不幸な未来にばかりが目を向けられている状態だ。

VG247が伝えるところによれば、No Man’s Skyは発売直後には約200,000人ものプレイヤーが同時にプレイするほどの作品であったが、9月末時点ではわずかに2,000人ほどしかゲームをプレイしていない。

開発元のHello Gamesは無料の新コンテンツを伴うアップデートを予告しているが、その配信時期は未定のままだ。

本来の客層以外にまで作品を売りつけた代償はあまりに大きい。今後のゲーム業界には「買わせない」為のマーケティングも必要となってくるだろう。